住宅の建物の諸費用について詳しく知ろう　諸経費シリーズ②

家づくりをするにあたっては、本やネットに出ている土地や家の金額以外にもたくさんの費用がかかる場合があります。

それらの費用は分かっているようで見落としてしまっているという費用もよくあり、その見落としによって予算オーバーになってしまったり、途中で困ったことになってしまうことがあります。

資金計画が大事だと断言できるポイントです。
ここをしっかり押さえておかなければいけません。
今回は家、住宅に関わる費用についてお伝えしていきます。

 

家に関わる費用というのは、分かりやすいようで分かりにくい。
なぜそうなるのかというと、住宅会社によって見積書の中に含まれているのか、含まれていないのかが全く違っているのです。例えば、設計費用や地盤調査費用などの本体費用以外の「付帯費用」まで含んだ金額で家の価格を出している会社もあります。
その「付帯費用」は別途で、含んでいない金額で家の価格を出している会社もあります。

誰もが家づくり初心者でそれをすんなり見分けることは難しいですから、その見積書の内容をしっかり把握できることが必要です。

もくじ

１．建物に関する諸費用

1-1　本体工事費用
1-2　設計費用
1-3　地盤調査＆保証費用
1-4　地盤改良
1-5　仮設工事
1-6　浄化槽工事
1-7　屋外給排水工事
1-8　カーテン・照明器具
1-9　エクステリア工事（外構費）

２．まとめ

１．建物に関する諸費用

1-1　本体工事費用

本やネットに載っている家の費用がこれです。
気を付けたいポイントはこの本体工事費用の中にこれから説明する費用が入っているかを確認すること。
坪単価や総額表記が驚くほど安いと思ったら、あとから費用が出てくる出てくる・・・全然安くないじゃん・・・ということにならないように。
この費用は家が建つというだけの費用で、住める家にはなっていないということ。
本体工事費用の他は「付帯工事費用」となっており、住宅会社によってはこの付帯工事費用もどこまで含まれているかが異なっているため注意が必要です。

1-2　設計費用

プランを作成して、配置図・平面図・立面図・立体パース図などを作成してもらう費用です。
建築確認申請書類作成費用もここに含まれます。
確認申請・建築途中と建築終了時の検査時の証紙費用もここに含まれていることが多いです。
ここで注意したいのは、フラット３５を利用する場合は、別途申請費用や適合証明書発行手数料などが必要になります。
市街化調整区域の土地を購入した場合は、確認申請の前に建築許可申請をしなければならない場合があるので、その場合は別途申請費用が必要となります。

1-3　地盤調査＆保証費用

住宅を建てる場合は、土地の地盤調査は絶対に必要。瑕疵担保保険を掛けるために必要となるからです。この項目は土地の諸経費に含まれる場合があります。

1-4　地盤改良

地盤調査の結果、地盤改良が必要と判断された場合は地盤改良工事が必要で、その費用がかかります。
地盤改良工事はその工事内容によって費用が変わるため、杭を打つような工事の場合は高額な費用がかかります。
地盤改良工事費用を最初組み込まない住宅会社は多いですがこの費用だけでかなり資金計画が変化してしまいますので、資金計画に当初より盛り込むことをおススメします。

1-5　仮設工事

仮設足場・仮囲い・仮設電気・仮設水道・仮設トイレなどの家を建てる工事のために必要になる費用です。

1-6　浄化槽工事

下水道が整備されていない地域では、トイレの汚水、風呂・洗面・キッチンなどの雑排水を浄化槽に流してから全面道路の側溝へ放流します。
その合併処理浄化槽を設置するための費用です。

1-7　屋外給排水工事

給排水工事（水道工事）は、家の中と外の工事に分かれており、家の中の水道工事は本体価格に含まれています。しかし外の工事は別途となっていることがほとんどです。これは家からでる給排水から道路までの距離がそれぞれの家で変わるからです。上下水道の申請費用なども別途かかる場合があります。これは各市町村によっても変わりますので確認しなければなりません。

1-8　カーテン・照明器具

カーテンは、設計によって窓の大きさなどが変わりますし、カーテン自体の費用もどこで購入するかによって大きく変わります。
この費用も含まれないことが多いので、資金計画にしっかり入れておきましょう。
照明器具も住宅会社によっては含まれていたり、含まれていなかったりします。特に照明器具にこだわりのある人は設計の段階できちんと打ち合わせておく必要があります。

1-9　エクステリア工事（外構費）

土地の中で家以外の場所の工事と考えてよいでしょう。
駐車場・フェンス・カーポート・植栽・門扉など要望によりかなり金額が変わってくる項目でもあります。
資金計画には土地の坪数に１～３万円の間で設定しておくとよいです。

２．まとめ

付帯工事費用の内訳としては大体これで網羅できていると思います。
すべてを合計するとそれなりの大きな金額になることが分かります。この費用を資金計画に入れないで計画すると大きな間違いをしてしまうことになります。逆に言うとこの付帯工事費用のことを詳しく説明せず省いた金額を前面に押し出して売り込む営業マンは信頼がおけるでしょうか。

お気づきの方もいらっしゃるかと思いますが、今回の諸経費の中に土地の諸経費と同じものがいくつかあることに気づきます。これらの諸経費が建物の付帯工事費用に含まれるのか、土地の諸経費に含まれるのか、見積書を出す会社によって違う場合がありますので、注意してください。